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事業再生の現場から

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(101)「無知は罪」〜知識こそ中小企業が生き残るための武器!

無知は罪 『東洋経済』、『エコノミスト』、『ダイヤモンド』、etc…
経営者に限らず、これらのビジネス誌の定期購読をしているビジネスマンは少なくありません。なかには複数を併読している方も多いでしょう。

質の高さだけでNo.1になることが難しい時代
ビジネスを行うにあたって、世の中の状況を知ることは非常に重要です。
「流行に疎いがために、せっかくのビジネスチャンスを逃してしまった」
「世の中の変化に対応できず大きな損失を出してしまった」
といった失敗はありがちな話。
既に、商品の質の高さだけでNo.1になることが難しい時代とも言えるでしょう。
情報社会の現在は「情報を制する者がビジネスを制す」と言っても過言ではありません。

ただし、「時流に乗る」ということの意味を履き違えてはいけません。
流行り物に飛びついて大失敗…というケースの多いことも、皆さんがご存じの通りです。

「財テク」勧誘に不動産投資〜バブル崩壊
日本経済においては「不動産バブル」こそ、その最たる例。バブル前は無借金経営を続けていたにもかかわらず、銀行から「財テク」と勧められるままに所有不動産の何倍もの融資を受けながら、不動産や株式投資を始めたことが原因で「バブル破綻」に追い込まれた企業は数知れず。
その損失の穴埋めをしようと躍起になり、本業が疎かになってしまったとすれば、さらに救い難い状況に陥ることは想像に難くありません。

何のため(誰のため)の事業か
苦境に立たされたときこそ、経営者は初心に立ち返り、この答えを明らかにしていただきたいと思います。
また、端的に申し上げると、事業に必要な資金を調達できないのは、金融に関する知識がないからです。
日本には「知らぬが仏」ということわざがありますが、それより昔、先哲ソクラテスは「無知は罪なり」という言葉を残しています。

知識がなければ余計な借金も背負うことに
知識がなければ、本来はする必要のない苦労をする。
また、先述のように金融機関の口車に乗せられて、余計な借金を背負うことにもなるかもしれません。
さらには、無駄なあがきをして周囲を債務地獄に巻き込む事態にも陥りかねないのです。

とにかく、お金に関しては「知らなかった」では済まされないことがあまりにも多い。
知識がない者はいいようにやられるだけで、時には文字通り「命取り」にもなります。
金融や法制度に関する知識は、企業と経営者、従業員やその家族を守る、心強い武器なのです。

[2014.7.24配信]

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